06/20のツイートまとめ

yoshitunekodomo

「すべての原発いますぐなくそう!全国会議」(NAZEN)革共同全国委員会(中核派)の関連団体呼びかけ人その❷壹貫田康博 (被爆者青年同盟・広大生協労働組合委員長)入江史郎 (SV石油自主労働組合委員長)長田敏之 (動労千葉書記長)織田陽介 (前全学連委員長)
06-20 23:15

「すべての原発いますぐなくそう!全国会議」(NAZEN)革共同全国委員会(中核派)の関連団体呼びかけ人その❶赤羽進彦 (精研労組青年部書記長)石井真一 (動労水戸委員長)石田真弓 (東北大学学生自治会書記長)市川潤子 (ふくしま合同労働組合委員長)
06-20 22:15

尖閣は日本の領土だ。歴代政権がへっぴり腰で、曖昧な解決してきたことが今日の事態をもたらしている。市田忠義書記局長(共産党
06-20 22:00

四、五歳の女の子が泣きながら駆け寄ってきた。「どないしたんや」「おかあちゃんが」少女は私に泣きじゃくりながらしがみつく。女の狂気じみた悲鳴が聞こえ続けていた。「ここにいるんやで。ええな」母親は数人の男に犯されていた。飛行服(朝鮮人)の男達だった。田岡一雄 自伝
06-20 21:15

最初に日本の皆様にお断りしておきたい事は、私は1度も原子力業界と密接な関係を持った事のない物理学者であり、今回の来日もすべて私の手弁当によるものだ。これからお伝えしたい事は、大学教授を退いているからこそ言える内容である。ウェード・アリソン名誉教授(オックスフォード大)
06-20 20:15

避難する事のほうが、放射線自体よりはるかに大きな害を住民の健康に及ぼす。福島ではこの(国連やIAEAの)報告書が読まれていないのだろうか?教訓が生かされず、過ちが繰り返されている。ウェード・アリソン名誉教授(オックスフォード大)
06-20 19:15

我々が(オランダから)独立を勝ち得たのは、日本があれだけ戦ったのに、同じ有色人種の我々に同じことが出来ない訳はないと発憤したからである。(スカルノ大統領)
06-20 18:48

■偽右翼の真実彼ら(朝鮮人)の不法行為が、事大主義で、遵法精神が薄く、感情的で、極端な凶暴性をもっているとの深い印象を植え付けた。右翼と称される民団、建青などによっても数々の不法行為が敢行されていた。坪井豊吉公安調査庁
06-20 18:15

日本人の朝鮮人への悪感情は戦後更に強まった。それは日本人が敗戦の苦悩と屈辱に打ちしおれていた時、在日朝鮮人による犯罪、不法行為が続発したことであった。元々戦前から在日朝鮮人の犯罪率は日本人の平均の10倍前後に達していた。「韓国・朝鮮と日本人」若槻泰雄
06-20 17:15

朝鮮人の場合は、今までとは打って変わり単に精神面においてのみならず物質面においても、彼らは日本人が住むに家なく、着るに衣なく、飢餓にあえいでいる最中、その特権を利用してあらゆるボロ儲けをすることが出来た。「一部在日朝鮮人の帰国問題」 日本赤十字社発行
06-20 16:15

RT @boosblack54: @yoshitunekodomo 在日特権の一つ、五項目の合意事項、通称「五箇条の御誓文」ですね。
06-20 15:41

朝鮮人は実に口喧しい、感情的・徒党的集団である。彼らはは絶対に敗戦者の日本人には加担しようとせず、かえって戦勝国民の仲間入りをしようとした。朝鮮人は一般に日本の法律はかれらに適用され得ないものとし、その為、国内に非常な混乱を起こした。エドワード・ワグナー連合国総司令部担当官
06-20 15:15

正義なき力は暴力に過ぎず、力なき正義は机上の空論なり大山倍達
06-20 14:48

彼ら徒党を組んでは闊歩していた。通りすがりの通行人の目つきが気に入らぬといっては難くせをつけ、無銭飲食をし、白昼の路上で婦女子にいたずらをする。善良な市民は恐怖のドン底に叩き込まれた。田岡一雄自伝
06-20 14:15

民主党は都市政党ですからね。田舎の人は応援してくれなくて結構。イオン岡田(民主党)
06-20 13:15

私も日本海という表記には、以前から違和感を持っていました。イオン岡田(民主党)
06-20 12:15

学歴の低い人間は、根本的に信用できない。イオン岡田(民主党)
06-20 11:15

■日本が国防軍を保持する事に対して憲法を改正し、国防軍を保持することはアジアの平和と安定につながる。完全に合理的な考えだ。防衛力を持った日本は地域の安定にプラスになる。2013年1月30日ユドヨノ大統領(インドネシア)
06-20 10:15

我々はアジア地域でバランス形成の要因を求めており、日本はそのための重要な存在になり得る。中国に対抗する為に日本が再び正規の軍隊を持つことを強く歓迎する。2012年12月10日デルロサリオ外相(フィリピン)
06-20 09:15

平成7年の最高裁判決が永住外国人への地方参政権付与に関し、判例拘束力のない「傍論」で「憲法上禁止されていない」との判断を示した園部逸夫元最高裁判事は産経新聞に対し、「(在日朝鮮人を)なだめる意味があった。政・治・的・配・慮があった」と明言した。↑いらん事言うな!
06-20 08:15

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